teamでTIN
Steamでゲームを販売するためにSteamworksの税務情報を入力していると、「TIN」という見慣れない番号を求められることがあります。
日本の個人の場合、SteamのForeign TINに入力する番号は、12桁のマイナンバーです。
屋号の番号やインボイス登録番号を入力するわけではありません。
TINとは
TINは「Tax Identification Number」の略です
日本語では納税者番号や税務識別番号などと訳されます。
国や地域が、納税者を税務上識別するために使用する番号です。国によって番号の名称や桁数が異なります。
SteamでTINを求められる理由
Steamを運営するValveは米国企業です。
日本に住む開発者がSteamから収益を受け取る場合、米国外の者として税務情報を提出する必要があります。
Steamworksでは、登録手続きの途中でTax Interviewと呼ばれる税務インタビューが行われます。米国外の個人については、通常、米国税務書類のW-8BENを作成するための質問が表示されます。
Steamworksの公式FAQでは、日米租税条約などによる源泉徴収税率の軽減を受けるためには、米国TINまたは外国TINの入力が必要と説明されています。
個人と個人事業主はマイナンバーを入力する
日本の個人がSteamに登録している場合、Foreign TINには12桁のマイナンバーを入力します。
個人事業主としてゲームを制作・販売している場合も、法人を設立していなければ基本的には同じです。
| Steamの登録形態 | Foreign TINに入力する番号 |
|---|---|
| 個人 | マイナンバー12桁 |
| 個人事業主 | マイナンバー12桁 |
| 株式会社などの法人 | 法人番号13桁 |
税務署へ提出する申告書も同様の仕組みになっています。
Foreign TINとU.S. TINは別の番号
Steamの税務画面では、Foreign TINとU.S. TINが表示されることがあります。
この二つは別の番号です。
| 項目 | 意味 |
|---|---|
| Foreign TIN | 居住国で使用している納税者番号 |
| U.S. TIN | 米国が発行する納税者番号 |
| ITIN | 米国の個人納税者番号 |
| EIN | 米国の雇用者識別番号 |
日本の個人がマイナンバーを入力するのは、Foreign TINの欄です。
U.S. TINの欄にマイナンバーを入力するものではありません。
インボイス登録番号ではない
Steamで求められるTINと、消費税のインボイス登録番号は別物です。
インボイス登録番号は「T」から始まる13桁の番号ですが、個人事業主のインボイス登録番号にはマイナンバーそのものは使用されていません。
したがって、個人事業主がSteamのForeign TINを入力するときに、インボイス登録番号を入力するのは適切ではありません。
次の番号も通常はTINとして使用しません。
- 税務署の利用者識別番号
- 屋号
- 開業届の整理番号
- インボイス登録番号
入力するのは、マイナンバーカードなどに記載されている12桁の個人番号です。
登録名義と税務情報の名前を合わせる
Steamworksでは、Company Informationに登録した名前と、税務インタビューで入力する名前を一致させる必要があります。
個人名義で登録した場合は、税務情報も本人の氏名で入力します。
屋号を使用して活動していても、Steamworksの契約者が個人であれば、税務書類上は個人名が基準になります。
マイナンバーを入力するときの注意点
マイナンバーは重要な個人情報です。
メールやメッセージに記載された不審なリンクから直接入力するのではなく、Steamworksへログインし、登録情報の管理画面から税務インタビューを開始するのが安全です。
Steamworksでは、税務インタビューに第三者サービスのTaxIdentityを使用しているため、手続き中にValve以外のURLが表示されることがあります。Steamworks内の正規の手順から移動した画面であることを確認して入力してください。
また、番号だけでなく、氏名、住所、居住国なども正確に入力する必要があります。
まとめ
日本の個人または個人事業主がSteamworksでTINを求められた場合、Foreign TINには基本的に12桁のマイナンバーを入力します。
法人名義で登録している場合は、13桁の法人番号を使用します。
インボイス登録番号や税務署の利用者識別番号ではありません。
入力欄がForeign TINなのか、U.S. TINなのかを確認し、Steamworksに登録した名義と税務情報の氏名を一致させることが重要です。
なお、実際の源泉徴収税率や日本での確定申告上の処理については、収益額や契約形態によって異なることがあります。不明な場合は、税理士などの税務専門家へ確認すると安心です。

